Web3.0とは？仮想通貨との関係を徹底解説！関連銘柄11選、選び方も紹介

この記事ではそんな疑問にお答えして、Web3.0の概要や、関連する仮想通貨の銘柄について詳しく解説します。

Web3.0は現在のインターネットの課題を解決すると期待される考え方で、さまざまな分野で開発が進められている技術です。

歴史や全体像、代表的な事例まで解説していますのでぜひ参考にしてください。

Web3.0とは？

Web3.0とは、主にブロックチェーン技術を利用して作られる「分散型インターネット」です。

現在のインターネットは、GAFA(Google、Apple、Meta(旧Facebook)、Amazon)などの大手IT企業がさまざまなデータを保有して中央集権的に運営されています。

このような一部の巨大テック企業だけがデータを独占する現在の「Web2.0」から脱却するための新しいインターネット構想として、Web3.0は注目を集めているのです。

それでは、Web3.0のより詳しい内容や、それ以前の「Web1.0」「Web2.0」の歴史についても見ていきましょう。

Web3.0の概要

Web3.0は、ブロックチェーン技術を基盤とすることで分散的に管理されるインターネットを意味します。

ブロックチェーンとはビットコインを代表する仮想通貨の管理に使われているデータベース技術で、特定の管理者を持たずに分散的な管理が行われる点が特徴です。

不特定多数のコンピュータによって分散的に管理することで、お互いにデータの整合性を監視し合い、中央管理者による不正や外部からのハッキングを防ぐことができます。

例えばビットコインでは、誰がいくらビットコインを保有しているのかを管理する台帳データが、ビットコインネットワークに入っているすべてのコンピュータで管理しています。

そのため台帳データに不正を加えるにはネットワーク上に存在する膨大な数の台帳を修正する必要があり、中央管理者がいなくとも高いセキュリティを担保できるのです。

このように、Web3.0は特定のプラットフォームに依存しないネットワークを指します。

Web3.0が実現することで全てのユーザーが自由にインターネットを利用でき、またセキュリティも向上すると期待されているのです。

Web1.0とは

それでは、Web3.0に至るまでインターネットはどのような歴史を辿ってきたのでしょうか。

まずインターネットが一般層に普及し始めた1990年代は「Web1.0」に分類されます。

当時は回線速度が遅かったこともあり、データ通信量の少ないテキストデータが主なコンテンツとしてやりとりされていました。

また、ユーザーがインターネット上にデータを公開することは少なく、企業などの組織や一部の個人のみが発信活動を行なっていた時代です。

基本的にインターネットの利用者は、Yahoo!などのポータルサイトや、Googleなどの検索エンジンを利用した、情報の受信を主な利用用途としていました。

Web2.0とは

Web2.0は、ユーザー同士が双方向にコミュニケーションを取ることがインターネットの用途のメインとなったのが特徴です。

2000年代からは回線速度が向上し、有線ではADSLや光回線、無線では3Gといったある程度高速な回線が一般に普及し始めました。

それに伴ってTwitterやFacebookなどのSNS、またInstagramやYouTubeといったテキスト以外のコンテンツをメインとするWebサービスも急増した時代です。

これらのサービスが持つ特徴として、データやコンテンツを受信するだけでなく、ユーザーがアップロードしたり、ユーザー同士が会話できたりといった双方向のやりとりを簡単に行える点があります。

しかし簡単に情報を扱えるようになった反面、特定のプラットフォーマーが大きくなり影響力を持ちすぎてしまったという欠点もありました。

Web3.0とは

上記のようなWeb1.0・Web2.0を経て、これらの問題点が解決できると期待されているのがWeb3.0です。

前述のとおりWeb3.0はデータを分散的に管理するため、セキュリティの穴となりやすい中央のサーバーにデータが集まりません。

漏洩してはいけない機密情報は個人で管理を行い、共有すべき情報だけを分散的にネットワーク全体で管理できるのです。

また、特定のサービスだけが大きな影響力を持つ状況を脱却することで、インターネットの利用がより安定化するのではないかと期待されています。

分散的に管理されたプログラムどおりに動き続けるサービスであれば、メンテナンスやサービス終了により利用できなくなるリスクが少なくなるのです。

Web3.0と仮想通貨の関連性

それでは、Web3.0と仮想通貨にはどのような関連性があるのでしょうか。

まず、仮想通貨とはブロックチェーンにより分散的に管理されているデジタル通貨を意味します。

その点でWeb3.0が目指す分散化を体現した技術なのです。

また、NFTやDeFiなどWeb3.0のサービス利用時に使用する通貨として多くの仮想通貨銘柄が発行されています。

たとえば代表的なDeFiサービスである「Uniswap」は、利用者に報酬として独自の仮想通貨「UNI」を配布しています。

UNIはUniswap内で利用できるだけでなく、仮想通貨取引所で法定通貨やほかの仮想通貨銘柄と交換することも可能です。

このように仮想通貨はWeb3.0を代表する技術の一つであるだけでなく、Web3.0の発展において欠かせない存在といえます。

Web3.0の代表的な事例

それでは、Web3.0では具体的にどのようなサービスが生まれているのでしょうか。

ここではWeb3.0を代表する事例を4点紹介します。

仮想通貨

仮想通貨とは、ブロックチェーン技術によって分散的に管理されたデジタル通貨です。

2009年に初めての仮想通貨として「ビットコイン(BTC)」が開発され、その後も「イーサリアム(ETH)」「リップル(XRP)」などさまざまな銘柄が発行されてきました。

仮想通貨の特徴は、改ざんが難しいためデータ自体に資産的価値が生まれ、中央管理者のいないデータでありながら通貨として成立している点です。

これまでもデジタル通貨としてIC決済の「Suica」やQR決済の「PayPay」などが開発されてきましたが、これらは価値を裏付けする企業が存在するため成り立っています。

仮想通貨はこのような中央組織が無くとも価値が担保され、ユーザー同士で自由に送受金ができるデジタル通貨なのです。

NFT

NFTとは「Non-Fungible Token」の略で、「非代替性トークン」と訳されます。

NFTは仮想通貨と同じくブロックチェーン技術によってデータの複製や改ざんを困難にしたデジタルデータです。

仮想通貨との違いは、画像や音楽など特定のデータにシリアルIDを付与することで唯一無二のデータを生み出す点です。

たとえば画像データをNFTにした「NFTアート」の分野では、デジタルアーティストのマイク・ヴィンケルマン氏が作成した「Everydays：The First 5000 Days」という作品が約75億円で販売されました。

ブロックチェーンによって管理されるNFTはデジタルデータの本物・偽物を判別することができるため、これまでの常識では簡単にコピーできた画像データにもこれほどの価値がつくようになったのです。

DeFi

DeFiとは、「Decentralized Finance」の略で、日本語では「分散型金融」と訳されます。

Web3.0がもつ分散管理の概念を金融システムに当てはめた技術で、プログラムによって自動的に稼働して分散的に管理された銀行や証券取引所などのサービスを指す言葉です。

たとえばDeFiの代表例として、「DEX(分散型取引所)」が挙げられます。

これまでの「CEX(中央集権型取引所)」は通貨などの取引を行うために運営企業が仲介に入り、安全性や正確性を担保していました。

しかしDEXはプログラムが運営企業の役割を果たし、自動的に取引を仲介します。

これにより、CEXよりも高セキュリティで低手数料な金融サービスが実現されているのです。

DAO

DAOとは、「Decentralized Autonomous Organization」の略で、日本語では「自律分散型組織」と訳されます。

これは分散的に運営が行われる組織を指す言葉で、これまでの会社など代表者が運営を行う中央集権的な組織と対極に位置する概念です。

フラットで民主化された組織を意味するDAOは、DeFiと同じようにブロックチェーンで管理されたプログラムによって運営が行われます。

たとえばDAOの代表例として、「ビットコインブロックチェーン」が挙げられます。

仮想通貨の代表格であるビットコインは、開発者であるサトシ・ナカモト氏がすでに表舞台から姿を消しており、中心となる代表者がいない状態です。

ビットコインはブロックチェーン上にプログラムされた「マイニング」と呼ばれる取引処理の仕組みによって自動的に運営され、アップデートの実施もビットコイン保有者による投票で決定されます。

このように中央組織が不在でも所属する人々によって自律的に運営が行われ、アップグレードされていく組織形態がDAOなのです。

Web3.0に関連する仮想通貨銘柄

それでは、Web3.0に関連する仮想通貨銘柄にはどのようなものがあるのでしょうか。

ここでは代表的な銘柄を11種類見ていきましょう。

BAT(ベーシックアテンショントークン)

BAT(ベーシックアテンショントークン)は、「Brave」というブラウザで利用されている仮想通貨です。

Braveはインターネット閲覧における広告の表示をユーザーがコントロールでき、広告を閲覧することでBATを得ることができます。

獲得したBATはYouTubeやeスポーツなどの投げ銭に利用することができるため、次世代の「稼げるブラウザ」として注目を集めるBraveの利用者が増えれば価格も上昇すると期待されています。

DOT(ポルカドット)

DOT(ポルカドット)は、複数のブロックチェーンを接続して相互運用性を高めることを目的としたプロジェクトで利用されている仮想通貨です。

ポルカドットブロックチェーンは複数のブロックチェーンを繋ぐことで、高速な取引処理・高いセキュリティなどさまざまな特徴を獲得しています。

ブロックチェーンを越えたデータのやり取りは現状ハードルが高いため、その課題を解決するポルカドットプロジェクトには大きな注目が集まっています。

FIL(ファイルコイン)

FIL(ファイルコイン)は、分散型のクラウドストレージである「Filecoin」に利用される仮想通貨です。

ブロックチェーンを利用したストレージサービスは高いセキュリティとバックアップ性能を持っており、今後さらに需要が高まると期待されています。

FILはこのFilecoinを利用する際の決済で使用することが可能なため、Filecoinの人気上昇に伴って価格も伸びるのではないかと期待される銘柄です。

OMG(オーエムジー)

OMG(オーエムジー)は、高速で安価な金融サービスの実現を目標とするネットワーク「OMG Network」で利用される仮想通貨です。

OMG Networkはイーサリアムブロックチェーンよりも高速・安価な決済ができることが特徴で、少額決済でも気軽に利用することができます。

より日常的な仮想通貨の決済ができるOMG Networkに注目が集まることで、より人気が高くなる銘柄といえるでしょう。

ICP(インターネットコンピューター)

ICP(インターネットコンピューター)は、分散型のインターネットクラウドサービスを目指すプロジェクトに利用される仮想通貨です。

DFINITY財団によって開発が進められているICPは、すでに分散型掲示板の「DSCVR」や検閲に強いSNSである「Capsule Social」などさまざまなサービスが登場しています。

今後も分散型のインターネットサービスを提供するプラットフォームとして大きく拡大するのではないかと期待されている銘柄です。

JASMY(ジャスミー)

JASMY(ジャスミー)は、IoT技術とブロックチェーン技術を組み合わせて「データの民主化」を目指すプロジェクトに利用される仮想通貨です。

「データの民主化」とは、現在は一部の大手IT企業などが保有する個人のデータを分散管理することでユーザー自身に帰属させることを指します。

現在は「Jasmy IoT プラットフォーム」において複数のサービスを展開しており、今後も開発が進められることで価格が上昇するのではないかと期待される銘柄です。

ENS(イーサリアムネームサービス)

ENS(イーサリアムネームサービス)は、イーサリアムブロックチェーンに利用される仮想通貨アドレスを短く分かりやすい文字列へ変更するサービスで利用される仮想通貨です。

42桁のランダムな英数字から成るイーサリアムのアドレスは人間には覚えることが困難ですが、ENSを利用することで「◯◯.eth」という任意の名称に変更することができます。

イーサリアムへの参入ハードルを下げて使いやすくするENSは、今後もイーサリアムの利用者が増加することで需要が高まる銘柄といえるでしょう。

MASK(マスクネットワーク)

MASK(マスクネットワーク)は、既存のwebサービスを暗号化してセキュリティを高めることを目的としたプロジェクトで利用される仮想通貨です。

Mask Networkのブラウザ拡張機能をインストールすることで、TwitterやFacebookといったSNSでの投稿の公開範囲を変更したり、ファイルを添付したりする機能が付与されます。

プライバシー保護の風潮が高まる中で、個人情報を守るMask Networkの需要も伸び、そこで利用されるMASKの価格も上昇すると期待されています。

BTT(ビットトーレント)

BTT(ビットトーレント)は、P2Pファイル共有プラットフォームで利用される仮想通貨です。

P2Pとは「ピア・ツー・ピア」の略で、ユーザー同士が直接データをやりとりする通信を指します。

BTTが利用されるサービス「BitTorrent」は2000年ごろからP2Pファイル共有プラットフォームとして大きな人気を得ていました。

今後も高いセキュリティ性能を持つP2P通信の人気が上昇することで、BTTの価格も上昇するのではと期待されています。

KSM(クサマ)

KSM(クサマ)は、前述した「ポルカドット(DOT)」の創設者であるギャビン・ウッド氏が手がける、ポルカドットに似たプロジェクトです。

Kusamaはポルカドットの実験として作られたブロックチェーンで、ポルカドットに似た環境でテストを行うことができます。

そのため、さまざまな機能を持つポルカドットに注目が集まることで、KSMの価格にも良い影響が出てくると考えられます。

GRT(グラフ)

GRT(グラフ)は、ブロックチェーン上を検索するシステムで利用される仮想通貨です。

「ブロックチェーン界のGoogle」とも呼ばれる検索サービス「The Graph」は、管理者のいない検索サービスを目指して開発が続けられています。

現在すでに「Uniswap」「AAVE」「Decentraland」などWeb3.0を代表するサービスに導入されており、今後も利用サービスが増加することでGRTの需要も高まると期待される銘柄です。

Web3.0関連銘柄の将来性

Web3.0の関連銘柄は、今後どのように展開されていくと考えられるのでしょうか。

Web3.0関連銘柄の将来性について見ていきましょう。

メタバースの発展に伴って需要が拡大

Web3.0が大きな影響を与えると考えられているのが「メタバース」です。

メタバースとはインターネット上に作り出された仮想空間で、3D映像をよりリアルな視覚情報にするVR技術などの発達により大きく注目が集まっています。

さらに、仮想通貨やNFTなどの資産価値をもつデータを提供するWeb3.0もその発展に大きく貢献しています。

これは、メタバース上で利用するデジタル資産がより取引しやすく、また価値が担保されやすくなったためです。

今後さらにメタバース関連の技術が発展することで、参入者が増え、そこで利用される関連銘柄も需要が拡大すると期待されます。

非中央集権制の広まりに沿って普及

より民主的な組織のあり方として、DAOなどに代表される非中央集権制が広まりつつあるのもWeb3.0関連銘柄に良い影響を与えるでしょう。

透明性が高い・誰もが平等に参加できる・統率者なしに自律的に運営されるなど多くのメリットがある非中央集権制は、今後も広まっていくことが考えられます。

Web3.0関連銘柄は、このような非中央集権的なプロジェクトが運営されている場合も多いため、これらの銘柄は今後さらに注目が集まっていく可能性が十分にあります。

Web3.0銘柄の取引におすすめの海外仮想通貨取引所

Web3.0関連銘柄は、国内の取引所では取引できないものも存在するため、購入のハードルが高いのが現状です。

そこで、Web3.0銘柄を取引できるおすすめの海外の仮想通貨取引所を3つ紹介します。

Bybit(バイビット)

Bybit(バイビット)の基本情報
取り扱い通貨数		150種類以上
入出金手数料	入金	無料
	出金	通貨により変動(例：ビットコイン 0.0005BTC)
取引手数料	テイカー	0.02%〜0.1%
	メイカー	0%〜0.1%
レバレッジ倍率		最大100倍
日本語表示		対応
スマホアプリ		対応

バイビットは、とても多い取扱い通貨数や、ステーキング・流動性マイニングなど仮想通貨運用に対応しているなどの特徴がある世界最大規模の取引所です。

バイビットの最大の特徴は、最大100倍という高い倍率でのレバレッジ取引が可能な点です。

日本では法律によって仮想通貨のレバレッジ倍率が2倍までと定められているため、国内取引所よりも高い倍率で取引ができます。

また、各種画面が日本語表記に対応しており、日本語でのサポートチャットを24時間利用できるなど日本語のサポートも厚くなっています。

幅広いサービスを日本人にも使いやすくなっている、日本人向けの海外取引所であるといえます。

＼Bybit公式リンク／

Binance(バイナンス)

Binance(バイナンス)の基本情報
取り扱い通貨数		370種類以上
入出金手数料	入金	無料
	出金	通貨により変動(例：ビットコイン 0.0002BTC)
取引手数料	テイカー	0.03%〜0.1%
	メイカー	0.015%〜0.1%
レバレッジ倍率		最大125倍
日本語表示		対応
スマホアプリ		対応

バイナンスは取り扱い通貨数がほかの取引所と比較して群を抜いている、特にアルトコインに強い仮想通貨取引所です。

最新プロジェクトのコインが先立って上場されることも多く、高騰のチャンスを逃さない特徴があります。

また、独自トークンである「バイナンスコイン(BNB)」がある点も大きな特徴です。

BNBは大きな時価総額を持っており、手数料の減額など、取引所の利用にさまざまな特典が得られます。

BNBは、定期的に受給量の調整である「バーン」が行われるなど堅実な経済圏を形成していることから、投資対象としてもおすすめです。

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MEXC(MXC)

MEXC(MXC)の基本情報
取り扱い通貨数		1500種類以上
入出金手数料	入金	無料
	出金	通貨により変動(例：ビットコイン 0.0003BTC)
取引手数料	テイカー	〜0.2%
	メイカー	〜0.2%
レバレッジ倍率		最大125倍
日本語表示		対応
スマホアプリ		対応

MEXCは業界トップレベルの通貨数を取り扱う取引所で、マイナーなアルトコインも取引ができます。

レバレッジ倍率も高く、ほかの取引所にないアルトコインを少ない資金で大きく投資することも可能です。

また、独自トークン「MX」を発行しており、利用することで手数料の減額や仮想通貨が配布される「エアドロップ」に参加できるなど、さまざまな恩恵を受けることができます。

日本語での問い合わせにも対応しているため、日本人にも始めやすい海外取引所であるといえます。

[cta-mxc]

Web3.0と仮想通貨 まとめ

Web3.0と仮想通貨は深い関わりがあるだけでなく、技術発展によって相互に良い影響を与えると考えられます。

「メタバース」「非中央集権」などさまざまな視点から注目されるWeb3.0関連銘柄の購入をぜひ検討して見てはいかがでしょうか。