【2023年8月】リップル(XRP,Ripple)はオワコン?裁判の動向や今後の価格を詳しく解説!

リップル_オワコン_サムネイル

仮想通貨の代表的な存在でもある「リップル」。

日本ではリップルの愛称で知られていますが、正式には「XRP」と言われています。

リップルはビットコインやイーサリアムなどと並ぶ知名度を誇り、そのリップルを管理するRipple社は大手金融機関と連携するなど仮想通貨業界で大きな注目を浴びています。

そんな期待されているリップルは近年価格が下がり気味であることからオワコン説が流れ始めてきています。

この記事では、「リップルは本当にオワコンなのか?」を検証するためにさまざまな角度から説明した上で、おすすめのリップル取引所についても紹介してきます。

是非参考にしてください。

リップルはオワコン?ざっくり言うと
  • Ripple社の中央集権的な管理体制に納得していない人もいる
  • リップルに限らず現在はコロナウィルスの関係で仮想通貨市場は下がり気味
  • Googleが仮想通貨関連で唯一投資しているのがリップルのみ
  • Ripple社は世界中の大手金融機関と連携している
  • 長期的に見れば将来性が高く、値下がりしている時期が購入の狙い目
  • 日本円でリップルを買うなら手数料の安いビットフライヤーが無難
  • ビットフライヤーならリップルを手数料無料で送金できる
  • リップルをハイレバレッジで取引したいなら海外取引所がおすすめ
  • ハイレバ対応の海外取引所はBybit(バイビット)BitMEX・CryptoGTが有名
  • スペックで考えるとレバレッジ100倍で追証なしのBybit(バイビット)一択
  • ビットフライヤーでリップルを買い、手数料無料でバイビットに送金するのが王道パターン
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Contents

リップル(XRP,Ripple)はオワコンと言われてしまう理由

リップル(XRP,Ripple)はオワコンじゃないと言われる理由は?

リップルは仮想通貨の時価総額ランキング5位なので、人気と知名度を誇る仮想通貨です。

また、リップルを管理するRipple社は大手金融機関と提携するなどリップルに対する世間の期待が伺えます。

しかし、期待されているわりにいまいち価格が上がらないということから「リップルはオワコン」と言われたりもしています。

実際にリップルがオワコンと言われている理由をいくつかご紹介します。

リップルは上がると言われ続けているが…

リップルは、時価総額ランキングでも5位につけるなど人気と知名度を持つ仮想通貨ですが、その反面期待されている割に価格が伸び悩んでいるというのも事実です。

また、リップルに限ったことではないですが、新型コロナウィルスの影響で仮想通貨市場が全体的に価格は下がり気味の傾向であることも影響しています。

リップルの価格も大幅に下落し2020年には20円台を割ることもありました。

そんな価格が下がり気味のリップルですが、大手金融機関がRipple社と提携していたり、ベンチャーキャピタルがRipple社に出資したりするなど期待されているのも事実です。

加えて2023年7月には米SECとの間で繰り広げられた裁判に勝利、当時60円前後で取引されていたリップルが一時120円前後まで急騰しました。

XRPの技術の採用と価格は必ずしも比例しない

リップル(XRP)は、RippleNet(リップルネット)によってRipple社独自で中央集権的に管理されています。

他の仮想通貨では、会社独自で中央集権的にコインを管理することはあまりないのですが、Ripple社の高い技術力によってこのような管理を可能にします。

しかし、Ripple社の中央集権的な管理を評価している声もある中で、あまり評価していない声があるのも事実です。

評価していない側の意見としては、リップル(XRP)の市場への流通をRipple社が握っているため、Ripple社の意向で市場にリップル(XRP)を大量に供給されて価格が押し下げられるという懸念があります。

Ripple社がXRPを定期的に放出している

Ripple社はリップル(XRP)の最大発行数である1,000億XRPを既に発行していますが、そのうち550億XRPはRipple社が保有しています。

550億XRPに関しては一定期間凍結することをRipple社は発表され、ひと月に市場に放出できるXRPも最大で10億までと定めているそうです。

しかし、Ripple社は予定よりも早く市場に売りつくすことを示唆し、これが多くの投資家から猛反発を受けています。

もし、Ripple社がXRPを大量売りしてしまえば、価値は大幅に下がるので投資家はそれを危惧しているのでしょう。

中央集権ならではのデメリットがある

ビットコインなど多くの仮想通貨では、Dapps(分散型アプリケーション)というブロックチェーン技術を用いて、中央集権的ではなく、参加者が分散して管理を行っています。

それに対して、Ripple社では中央集権的にリップルを管理し、参加者も限られています。

Dappsを用いらないRipple社独自の技術で送金の処理をスピーディーで手数料も掛からず済むことを可能にするメリットもあります。

しかし、分散型ではない中央集権的な管理なため、Ripple社が仮想通貨の方向性を左右することや参加者が限られることで拡散力の限界が見えていることなどのデメリットも挙げられています。

XRPは有価証券なのか問題

リップル(XRP)が有価証券なのかどうかという問題でRipple社は裁判を繰り広げていました。

この問題は、2013年にRipple社がXRPを一般投資家に向けて販売したことが「米証券法」に違反するとして、XRPを購入した投資家から提訴されたことがことの発端です。

Ripple社のCEOであるBrad Garlinghouse氏は「証券取引委員会の仮想通貨ICOガイダンスは法律ではない。明らかにXRPは有価証券に該当しない」と反論しています。

この裁判は2023年7月13日に「XRPは有価証券ではない」との判決が下され、リップル社側が一部勝訴しました。

ただし、原告側のSECが控訴を示唆するなど、裁判が続く可能性はあるので、今後の動向も注視しましょう。

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リップル(XRP,Ripple)という仮想通貨

リップルという仮想通貨

リップルのオワコン理由をいくつかご紹介してきましたが、期待もされている仮想通貨であることは間違いありません。

ここで今一度リップルのことをおさらいしてもらうためにも、リップルを管理しているRipple社やXRP(リップル)が作られた目的をご紹介していきます。

Ripple社について

Ripple社は、アメリカに本社を置く会社です。

クリス・ラーセンとジェド・マケーレブが共同で前身会社である「OpenCoin社」を設立し、そこから名前を「Ripple社」に変えて現在に至ります。

Ripple社はリップルが一時、時価総額ランキングで3位となるなど仮想通貨業界を引っ張る会社となり、リップルを管理する「RippleNet」も高い評価を得ています。

そのため、世界の金融機関や大手企業と提携をし、リップルは近い将来、実用化されるのではないかと言われています。

XRPが作られた目的

XRPが作られた目的として、Ripple社は「価値のインターネット(Internet of Value)」を作ることをテーマとして掲げています。

価値のインターネットとは、おそらく既存の銀行や国家の間での送金などに便利な通貨を作ることではなく、通貨の流通スタイルそのものを変えるという意味ではないかと考えられます。

リップルをはじめとする代表的な仮想通貨は、実用化を期待されています。

その中でもリップルは、RippleNetの送金システムも評価されていることから実用化に一番近いと言われているため、XRPが作られた目的である価値のインターネットの実現も見えてきているのではないかと思われます。

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リップル(XRP,Ripple)はオワコンじゃないと言われる理由は?

リップル-オワコンじゃないと言われる理由

ここまでリップルがオワコンと言われている理由やRipple社についてや、XRP(リップル)が作られた目的を紹介してきました。

賛否両論あるリップルですが、ここでは視点を変えてリップルがオワコンじゃないと言われる理由をいくつかご紹介していきます。

【1】Google社から出資を受けているただ一つの仮想通貨

リップルが期待されている理由の1つはあのGAFA(ガーファ)の一角であるGoogle社の子会社であるGoogle Ventures(グーグルベンチャーズ)やAndreessen Horowitz(アンドリーセン・ホロウィッツ)といった著名なベンチャーキャピタルが出資していることです。

しかも、グーグルベンチャーズが仮想通貨関連会社で出資しているのはRipple社だけになります。

もし、Google社がRipple社を買収した場合、Google社がリップル(XRP)を採用すると1XRP=64,000円以上になると予想されています。

【2】RippleNetの将来性

RippleNet(リップルネット)はRipple社が管理するグローバル送金ネットワークのことです。

RippleNetには、バンクオブアメリカやイングランド銀行など世界の金融機関が援助しています。

日本でも三井住友銀行や三菱UFJ銀行などが援助を行っています。

RippleNetは国際送金を速く行えて、なおかつ手数料も安いのが特徴です。

そのため、世界中のあらゆる金融機関がRippleNetに銀行の国際送金システムになるのではないかと期待しています。

将来的にRippleNetが銀行の国際送金システムとして実用化されれば、リップルの価格も大きく上がるでしょう。

【3】Ripple社には優秀な経営陣が多数

Ripple社には、キャリアが豊富な経営陣が多数揃っています。

まずRipple社の前身となるOpenCoin社をクリス・ラーセンとジェド・マケーレブが共同で設立しました。

クリス・ラーセンはこれまでもCEOの経験があり、ジェド・マケーレブは世界最大のビットコイン取引所であった「マウントゴックス」を設立者です。

その後、ジェド・マケーレブはOpenCoin社を離れ、2013年9月26日にRipple社に名前を変更して、今に至ります。

最近では日本からもSBIホールディングスの北尾 吉孝代表取締役社長がRipple社の取締役に就任したと発表されています。

北尾社長は以前からリップルに対する情熱があり、Ripple社側もアジア地域への展開を進めているため双方の思いがマッチした形になります。

【4】リップルが米証券取引委員会との裁判に勝利

Ripple社と米証券取引委員会(SEC)は、リップルが有価証券か否かという争点で、2年半以上にわたり裁判を繰り広げました。

その裁判は2023年7月13日に判決が下され、「リップルは有価証券には該当しない」との判決により、リップル側が部分勝利を収めたのです。

このことでリップルは急騰、仮想通貨業界ではこのことを「画期的勝利」と言われ、勝訴したリップルには称賛が集まっています。

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リップルとビットコインとの違いや比較

リップル ビットコインとの違い

ここではリップルとビットコインとの違いについて説明していきます。「仮想通貨といえばビットコイン」というイメージが強いですが、どういった特徴があるのでしょうか?主に以下の4つの視点から比較をしていきます。

  • リップルとビットコインとの歴史の違い
  • リップルとビットコインとの時価総額の違い
  • リップルとビットコインとの流通量の違い
  • リップルとビットコインとの将来性の違い

それでは1つずつ見ていきましょう。

リップルとビットコインとの歴史の比較

リップルとビットコインでは、まず歴史の長さが違います。ビットコインは仮想通貨のさきがけといわれ、最も古い歴史があります。具体的には2009年に初めてソフトウェアが開発され、そこから仮想通貨が誕生したと言われています。

リップルも比較的古い仮想通貨の1つですが、誕生は2012年です。リップルは従来手間や手数料がかかっていた「海外送金」をスムーズにすることを目的としており、社会問題の解決を目指しています。

リップルとビットコインとの時価総額の比較

2つ目の大きな違いは「時価総額」の規模です。ビットコインの時価総額は82兆円(2023年8月14日現在)で、仮想通貨の代名詞として多くの方が取引に参加しています。一方でリップルは現在5兆円程度と、ビットコインと比較するとまだ低い水準にあります。

これからビットコイン同様、リップルも伸びるとすれば伸び代はあるので、取引する仮想通貨の1つとして考えられるかもしれません。

リップルとビットコインとの発行量・流通量の比較

ここでは発行量・流通量を見ていきます。まず発行量については、ビットコインは「2,100万BTC」、それに対してリップルは「1,000億XRP」と言われています。流通量については、リップルは上限発行量のほとんどが発行されていることから、ビットコインよりリップルの方がはるかに多い状況です。

リップルとビットコインどちらを購入すべきか

これについてはもちろん正解はありませんが、前述した両通過の特徴をよく知っておくことが必要です。知名度で言えば圧倒的にビットコインが上ですが、実用性の部分でリップルは今後活躍する可能性があります。

実際の値動きと合わせて、ファンダメンタルの部分とのバランスを見ながら投資を見極めていく必要があるでしょう。

リップルが高騰する可能性がある5つのタイミング

リップル 高騰する可能性

ここまでリップルについて詳しく紹介してきましたが、実際に投資対象として値上がりする見込みがあるのかが最も気になるところでしょう。

また値上がりする場合でも、どのタイミングで上昇する可能性があるのか、ある程度想定しておく必要があります。

ここではリップルが値上がりするとしたらどんなシナリオかについて、詳しく紹介したいと思います。主に以下の3点です。

  • クレジットカード決済に採用された場合
  • 海外(アジア各国)への送金が広まった場合
  • Ripple Incが上場した場合

【1】クレジットカード決済に採用された場合

クレジットカードでリップルが取り扱われるようになれば、リップルの普及は格段に進み、その価値も上昇するでしょう。現在すでに国際通貨取引の手段として注目されているので、クレジットカード決済に採用されても不思議ではありません。

言うまでもなくクレジットカードは電子取引の中でも圧倒的な利用シェアを誇るため、クレジットカードとリップルが連携すれば格段に広がることは想像に難しくないでしょう。

【2】海外(アジア各国)への送金が広まった場合

リップルの最大の特徴である国際通貨取引が更に広がれば、それだけリップルの価値は上がる可能性が高くなります。特に人口が多いアジア圏ではまだまだ可能性を秘めており、大手金融機関や民間のビジネスでの普及が進めば、リップルの値上がりにも大いに期待できるでしょう。

【3】Ripple IncがIPOをする場合

特に値上がりが期待できる要因として、Ripple社自体がIPOをする場合でしょう。IPOをするということは、株式市場において投資家からの信頼を勝ち得ることであり、同時にリップル自体の信頼度を上昇させることになります。

そうなればリップルを保有する人も多くなり、通貨取引の手段また投資対象として利用者が拡大することでしょう。

【4】著名人がリップルに対してポジティブな発信をした場合

著名人による仮想通貨に対する発信で、仮想通貨相場に値動きが発生するケースもあります。

Twitter社を買収し”X”へと名称変更したことでも知られるイーロン・マスク氏は、仮想通貨について積極的に発信しており、ビットコインやドージコインに対する過去の発信では、これらの仮想通貨で大きな価格変動が起こりました。

また日本人では、SBIホールディングス株式会社の会長兼社長の北尾吉孝氏が、リップルに関してたびたび発信しています。

北尾氏の発信も影響力が大きいため、リップルに対する今後の発信には注目しましょう。

【5】リップル裁判でリップル側が勝訴した場合

リップル社とアメリカ証券取引委員会(SEC)とで繰り広げられているリップル裁判の動向も、リップル高騰のカギを握っています。

実際に2023年7月13日の判決でリップル側が部分的に勝利を収めた際には、リップル(XRP)が24時間で96%急騰しました。

敗訴したSEC側が控訴を示唆しており、リップル社との裁判は今後も続く可能性もあります。

裁判がリップルに有利に流れれば、リップルの価格にも大きな影響が出るでしょう。

リップルはどこまで価格上昇するのか?

リップル どこまで上昇するのか

ここではリップルがどれくらいまで上昇する可能性を秘めているのか、一部紹介をしたいと思います。リップルの今後の期待値はかなり高いですが、「これから値上がりする」と思う人もいれば「多分値下がりしそう…」とどちらの意見もあります。ここでは以下2つの専門意見について、紹介したいと思います。

  • 「Crypto Coin Society」の意見・見解
  • 「Coin Switch」の意見・見解

【1】「Crypto Coin Society」の意見・見解

海外の仮想通貨メディアである「Crypto Coin Society」は”リップルの価格は上がる”と予想しています。リップルに関して大きな問題だったのが、やはり「リップル訴訟問題」です。

しかし「Crypto Coin Society」の予想はリップル訴訟問題が発生した後の予想であり、大きく影響はしないという予想をしているようです。

【2】「Coin Switch」の意見・見解

インドの仮想通貨取引所「CoinSwitch」も同様に、今後5年以上かけて上昇すると見込んでいるようです。その予想の大きな理由の1つが、インドでリップルが流行していることです。

インドは言うまでもなく、中国に次いで第二位の人口規模(13億人以上)であり、2020年代後半には中国を抜く可能性があると言われています。そのインドでリップルが広く流通すれば、当然価値も上がると予想されます。

ただし仮想通貨の動きは日々流動的なので、冷静に状況を見極めていく必要があるでしょう。

リップルの取引に関する注意点・リスク

リップル 取引に関する注意点

ここまでリップルの魅力、将来性について紹介をしてきましたが、ここではリップルに対する注意点について、いくつか紹介したいと思います。期待値があれば当然リスクもあります。リスクをしっかりと確認した上で、投資検討をすることをおすすめします。

ここでは主に以下の3つについて、紹介をします。

  • 「資産管理方法」に注意
  • 「ボラティリティ」に要注意

【1】「資産管理方法」に要注意!

一番のリスクは自分が預け入れた資金や、投資で得た収益が出金できなくなることです。「自分の仮想通貨が取り出せなくなった」という話を時々聞きますが、しっかり出金できる場所に資金を入れているかどうかは大事な部分でしょう。またトレードをする際は、しっかり実績があり信頼がおける国内・海外の取引所を使うことをおすすめします。

【2】「ボラティリティ」に要注意!

どの仮想通貨取引にも言われることですが、必ず「ボラティリティ」と言うものがあります。簡単に言えば値動きの幅のようなものですが、期待値が大きければその分リスクも大きくなります。

リップルに限らず、仮想通貨はちょっとしたマーケットの変化で値動きが大きく変わることがあるので、しっかりとチャートやマーケットをチェックしておく必要があります。

【初心者投資家向け】リップル(XRP,Ripple)以外のおすすめ仮想通貨

リップル 他のおすすめ仮想通貨

ここまでリップルのことを中心に書いてきましたが、リップルと同じくらいかそれ以上人気の仮想通貨があります。

ここでは、主に初心者投資家の方に向けて、リップル以外のおすすめの仮想通貨をご紹介します。

ビットコイン(Bitcoin)

bitcoin 画像

ビットコイン(Bitcoin)は、2009年に運用が開始されて、取引量トップで時価総額もNo1の仮想通貨です。

名称は「BTC」と言われています。

ビットコインは仮想通貨の先駆け的な存在であるため、知名度も高く、通貨の流動性も高いのが特徴的です。

2017年に価格の大高騰が起こり、ビットコインの価値は大きく上がりました。

ビットコインの誕生は、「サトシ・ナカモト」と名乗る人物の論文に興味を示したプログラマーが論文の理論から実装したのがきっかけとされています。

また、ビットコイン以外の仮想通貨のことを「アルトコイン」と言います。

イーサリアム(ETH)

イーサリアムイーサリアム(Ethereum)は、2014年頃に当時ウォータールー大学の学生であったヴィタリック・ブテリンが開発した仮想通貨及び管理するプラットフォームのことを言います。

名称は「ETH」と呼ばれています。

イーサリアムの時価総額は2019年の時点で約180億ドル(日本円で約2兆円)で、仮想通貨の時価総額ランキングはビットコインに次ぐ第2位となっています。

イーサリアムの特徴は、Dapps(分散型アプリケーション)スマートコントラクトなどの技術を採用することで従来のビットコインのような仮想通貨にはない送金時間の速さを可能にしました。

また、2020年には「イーサリアム2.0」という現在のイーサリアムからのアップデートを控えていて、通貨やプラットフォームのさらなる機能の向上も期待されます。

ビットコインキャッシュ(BitcoinCash)

ビットコインキャッシュ

ビットコインキャッシュ(BitcoinCash)は、2017年にビットコインからハードフォーク(仮想通貨のアップグレードのこと)して誕生した仮想通貨です。

ちなみにハードフォークして誕生したコインはビットコインキャッシュが初だそうです。

名称は「BCH」と呼ばれています。

時価総額や取り引き量もトップのビットコインから派生したコインなので、将来性をとても期待されている仮想通貨です。

また、ビットコインからバージョンアップした形にもなるため、ビットコインの課題を解決するコインとしても期待されていて、将来的には決済通貨として実用化されことも予想されています。

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リップル(XRP)や主要仮想通貨を売買できる取引所

リップル 仮想通貨取引所

リップルをはじめとした主要な仮想通貨は国内外問わずどの取引所でも売買できます。

しかし、ここではその中でも特におすすめな仮想通貨取引所をご紹介します。

リップル_取引所_サムネイル【決定版】リップル(XRP, Ripple)の おすすめ取引所ランキング!メリット・デメリット・評判をそれぞれ解説!

Bybit(バイビット)

bybit 情報

所在地 シンガポール
手数料 0.075%
取り扱い通貨数
追証制度 なし
ロスカット なし
日本語対応 あり

Bybit(バイビット)とは、世界中に10万人以上の利用ユーザーがいる人気の海外の仮想通貨取引所です。

本社があるシンガポールを中心に香港や台湾などアジア圏に拠点を構えています。

Bybitでは、英語や中国語の他に、日本語や韓国語などあらゆる言語に対応しています。

サポート体制も充実していて、24時間365日サポート対応が可能となっています。

また、Bybitの運営には日本人もいるため、困った時は日本語でも対応してくれるので英語が苦手な方でも安心して利用できます。

スマホアプリ版もあるため外出先でも仮想通貨の取引をすることができます。

iOS版とAndoroid版どちらにも対応しています。

本気でリップルで稼ぎたい方は、Bybitがおすすめです。

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bitFlyer(ビットフライヤー)

bitFlyer

所在地 日本
送金手数料 無料
取り扱い通貨数 21種類
追証制度 あり
ロスカット あり
日本語対応 あり

国内取引所ならココ!というほどの知名度をもつビットフライヤー

みずほフィナンシャルグループを含めた複数の大手企業が株主としてビットフライヤーの運営を支えているため、手数料で儲けなくても資金は十分に潤っている取引所です。

リップルの取引手数料が無料

ビットフライヤーならリップルの送金手数料が無料なので、無駄なコストを掛けず海外取引所に送金できます。

仮想通貨銘柄 送付手数料
ビットコイン 0.0004 BTC
リップル 無料
イーサリアム 0.005 ETH
ポリゴン 19 MATIC ETH
メイカー 0.02 MKR
シンボル 2 XYM
チェーンリンク 1 LINK
ポルカドット 0.1 DOT
テゾス 0.1 XTZ
ステラルーメン 無料
ネム 3 XEM
ベーシックアテンショントークン 5 BAT
イーサリアム・クラシック 0.005 ETC
ライトコイン 0.001 LTC
ビットコインキャッシュ 0.0002 BCH
モナコイン 無料
リスク 0.1 LSK

アプリでサクサクリップルを取引

ビットフライヤーのスマホアプリは、様々なシーンで利用できる点から、良い口コミ評判を集めています。

セキュリティ対策

Sqreen社の世界140の仮想通貨取引所を対象とした調査*1 ビットフライヤーのセキュリティは最高レベルの評価を獲得しました。
*1 Sqreen社調べ。
2018年1月発表、世界140の仮想通貨取引所を対象に調査。

国内トップクラスの取扱い通貨数

ビットフライヤーは、ビットコインの取引量が国内トップ*2 という点も、見逃せません。
*2 Bitcoin日本語情報サイト調べ。
国内暗号資産交換業者における2021年の年間出来高(差金決済/先物取引を含む)

取引量が多いほど、相場の値動きを予想しやすいというメリットがあります。

ビットコインで流動性の高い取引を希望される方には、ビットフライヤーがおすすめです。

デメリット
  • 比較的取扱っているコインの種類が少ない
  •  販売所購入のスプレットが広く、手数料が高くなりがち
bitFlyer

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BaseFEX(ベースフェックス)

baseFEX

所在地 セーシェル共和国
手数料 0.07%~0.1%
取り扱い通貨数 6
追証制度 なし
ロスカット なし
日本語対応 あり

BaseFEX(ベースフェックス)は、2018年に設立され、インドとアフリカの間にあるセーシェル共和国という国に拠点を置いていた仮想通貨取引所です。

現在は拠点を香港に移したそうです。

BaseFEXの特徴は、レバレッジを専門にした仮想通貨取引所として人気を集めているところです。

ハイレバレッジを掛けることができ、ビットコイン(BTC)ではFXレバレッジで100倍までレバレッジを掛けれます。

しかも、手数料もとても安いので、少額の資金でハイリターンを狙うこともできます。

また、BaseFEXでは日本語でのカスタマーサポートも行ってくれているので、英語が不安な方でも安心して利用できます。

BaseFEX(ベースフェックス)の登録方法を図解でわかりやすく解説!【登録から取引画面の使い方まで全てわかる】 【完全版】BaseFEX(ベースフェックス)の使い方はこれでバッチリ!登録方法から注文の出し方まで全て図解!

【日本人の新規登録停止中】BINANCE(バイナンス)

binance

所在地 中国
手数料 0.1%
取り扱い通貨数 100種類以上
追証制度 なし
ロスカット なし
日本語対応 なし
Binanceが日本在住者の新規口座開設を停止
2022年11月30日、Binanceが日本からの新規登録を停止しました。

Binanceは同日に国内暗号資産交換業者「SEBC」の全株式取得を発表しており、今後本格的に日本市場に進出することが予想されます。

国内版Binanceでは取引銘柄やレバレッジの面で自由度が大幅に下がるため、効率的に利益を狙いたい方は他の海外取引所を検討するのがおすすめ。

具体的には手数料が安くレバレッジ100倍で約180通貨を取引できるBybit(バイビット)が人気です。

また、ZoomexMEXCKuCoin(クーコイン)なども用途に応じて検討できるでしょう。

国内トレーダーに人気の仮想通貨海外取引所ランキングはこちらの記事でをご参照ください。 海外仮想通貨取引所海外仮想通貨取引所ランキング28選|おすすめ・特徴を徹底解説

BINANCE(バイナンス)は、2017年7月に誕生し、比較的新しい仮想通貨取引所ですが、現在は登録者数600万人を超える世界一の仮想通貨取引所です。

BINANCEの最大の特徴は、取り扱っている仮想通貨の数がとても豊富なことで、その数は100種類以上のもなります。

ビットコインやイーサリアム、リップルなどの有名どころのコインはもちろん、「草コイン」と言われるマイナーなコインも取り扱っています。

その他にもBINANCEは、取引手数料が0.1%ととても安いことやセキュリティー面に力も入れていることもユーザーから支持されています。

なおバイナンスは2022年11月から日本居住者向けの新規登録を停止しています。

【2023年最新】バイナンスのレバレッジ取引(FX)を徹底解説!ルールや取り扱い通貨をやさしく解説

リップル オワコンのよくある質問

リップルがオワコンと言われることについて、よくある質問をまとめました。

こちらも読んで参考にしましょう。

リップルは裁判中でオワコンなの?

リップル社とアメリカ証券取引委員会(SEC)は、「リップル(XRP)は有価証券かどうか」という争点で、裁判を繰り広げていました。

この裁判は2023年7月13日に「リップルは有価証券には該当しない」との判決が下され、リップル社が勝訴したのです。

このことは世界の金融業界に影響をもたらすとともに、リップルの価格も24時間で96%急騰するなど、オワコンどころか、いま最も勢いのある仮想通貨と言ってもよいでしょう。

リップルはグーグルによる出資から撤退されてオワコンなの?

2023年8月時点でリップルがGoogleから撤退したとの情報はありません

リップルはGoogleから出資を受けている唯一の仮想通貨です。

リップルと検索すると「リップル Google 撤退」というキーワードが出てくることから、オワコンかもと感じた方もいると思いますが、今のところは撤退に関する情報は出ていないので、安心して利用しましょう。

リップルが将来的に10万~100万円になる可能性はないの?

残念ながらそれだけの値動きはほぼ期待できないでしょう。

リップルは2023年8月5日の段階では65円程度で値動きしています。

ここから10万円への到達には今の1,500倍以上、100万円には15,000倍以上の上昇が必要で、これだけの価格上昇は現実的とは言えません。

ただし、仮想通貨市場では何が起こるか読めない部分もあるため、日々の情報収集や値動きの把握は続けましょう。

リップル(XRP,Ripple)オワコンまとめ

リップル まとめ

リップルはオワコン?まとめ
  • Ripple社の中央集権的な管理体制に納得していない人もいる
  • リップルに限らず現在はコロナウィルスの関係で仮想通貨市場は下がり気味
  • Googleが仮想通貨関連で唯一投資しているのがリップルのみ
  • Ripple社は世界中の大手金融機関と連携している
  • 長期的に見れば将来性が高く、値下がりしている時期が購入の狙い目
  • 日本円でリップルを買うなら手数料の安いビットフライヤーが無難
  • ビットフライヤーならリップルを手数料無料で送金できる
  • リップルをハイレバレッジで取引したいなら海外取引所がおすすめ
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  • 取引コストや使いやすさを考えるとレバレッジ100倍で追証なしのBybit(バイビット)一択
  • ビットフライヤーでリップルを買い、手数料無料でバイビットに送金するのが黄金パターン
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ここまでリップルがオワコンであるかどうかをいろいろな角度から見てきました。
正直な話、リップルはいろいろと問題を抱えている部分もありますが、期待されている部分も大きいと思われます。
実際に大手金融機関とRipple社が連携していたり、グーグルベンチャーズをはじめとするベンチャーキャピタルが出資していることからもリップルに期待されていることが伺えます。
今はとても安い価格でリップルを購入できるので、先見の明を持って逆に今のうちからリップルに投資しておくといいかもしれませんよ。

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記事執筆者
執筆者足立海
大学卒業後に米国株取引を始める。FX、先物、CFDを経験し、2017年のビットコインの高騰を見て仮想通貨取引に参入。主に仮想通貨FXで大きな収益を得ている。長年の経験から投資・金融に関する情報を発信。現在は、Fact of Moneyの運営責任者として記事の執筆・検収を行う。